社員の学びの意欲と努力によるスキルの獲得が個人と会社双方の成長につながると考えており、意欲・自発性を高める教育・成長機会の提供を人財育成の基本方針としています。社員一人ひとりが画一的ではなく自律的にキャリアを形成できる環境やツールなどの整備を進めています。

人財育成への教育投資

人財育成に関わる教育投資の基本方針として「外部環境の変化に柔軟に対応できる、変化や挑戦に前向きな自律人財の育成」を掲げています。
１．自律人財育成に向けた、各階層での役割理解・スキル習得を促進するキャリア形成施策の実行
２．個々のキャリアプラン実現に向けた、個の学びと成長を支援する公募施策の充実
３．成長戦略の中核を担う、計画的な次世代リーダー・グローバル人財の育成促進
上記方針に沿い積極的に教育投資を行うため、第5次中期事業計画では第4次中期事業計画との比較で約2.4倍の教育研修費を予算化し、順次教育体系の拡充を行っています。

教育体系図一覧

自律的なキャリア支援

階層別教育の中で、30歳代、40歳代といった各年代向けのキャリアデザイン研修を実施し、個々人の価値観・やりがいに着目する機会を設け、さらに社員の自律的な学習を支援する通信教育受講補助制度などの自己啓発支援制度を導入しています。また、社員のキャリア自律を促進する施策として「Daio Career Challenge」(キャリア選択社内公募制度)と「自己申告制度」（ジョブローテーションなどの希望を申告できる制度）を導入しています。加えて、2024年度から半期の人事考課実施時に上司と部下との間でのキャリア面談を必須としており、上司が対話を通じて部下のキャリア志向を汲み取り、適宜アドバイスを行い個々のキャリア形成の支援に取り組んでいます。

次世代リーダー育成

変化や違いを受容しながら全社の持続的成長を牽引できるリーダーを求める人財像とし、次世代リーダー(事業部門を牽引するリーダー)候補者の長期育成プログラムを実施しています。計画的・戦略的な候補者育成に向けて、以前の部長層中心の育成から部門長推薦を受けた課長層および次期管理職候補者層まで育成対象を拡大し、2024年度に120人の候補者を選定しました。「社外との交流による新たな気づきの付与(Off-JT)」「タフアサインメントでの経験値拡大(OJT)」を育成の柱に据え、外部の経営幹部候補育成研修への派遣や部門長等の上位職を務める上で必要なポストへの計画的な異動配置、また他社での経営経験豊富な社外取締役と直接意見を交わす機会の設定などを通じて視野を広げ、視座を高めることを通じて次世代リーダー候補の人財プールを形成します。

グローバル人財育成

語学力に加え異文化の環境下でも屈せず前向きに挑戦できる人財を育成するため、2024年度より若手社員を対象とした海外語学留学制度の導入や各階層での異文化対応力強化研修の実施、またリニューアルしたオンライン英語学習プログラムの受講費用補助やTOEICオンラインIPテストの受験費用補助などを実施しています。今後は、海外グループ会社での実地研修も設計することで、国内外における語学・異文化対応力強化のための育成施策を拡充し、当社のグローバル展開を牽引する人財の早期育成および人財プール形成に取り組んでいきます。

＞ 主な教育実績データ